スパムメールとは？/ キャッシュワン
[ 1460] スパムメール対策をしよう
[引用サイト] http://enchanting.cside.com/security/spammail.html
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スパムメールの対策方法 スパムメールをブロックする無料スパムフィルター・アドレス収集プログラムに収集されにくいエンティティ表記など インターネットで様々なサービスへの登録や掲示板やホームページでのメールアドレス公開を行うと必ずと言っていいほど届くのが迷惑な広告メールや迷惑メール。一般にスパム(spam)と呼ばれるこのインターネット版ダイレクトメールは一方的に送りつけられてくるため防ぐのが難しいのが現状です。 しかしある程度の自衛はちょっとした心がけで行うことができますし、送りつけられるのを防ぐことは出来なくともスパムメールを自動で判断し、ゴミ箱に捨ててくれるスパムフィルターというツールでスパムの被害を軽減することが出来ます。 スパムメールは基本的に無差別に送りつけられてきますが、それに返事をしてしまうとますますスパムメールを送りつけられてしまいます。 スパムのほとんどは広告メールなので人目に触れずに捨てられてしまってはスパムメール業者にとって意味がありません。なので、業者が送りつけたスパムメールに「スパムメールを送るな！」という返事を送っても、スパムメール業者は「このアドレスに送ったメールは人に読まれている。よし、もっと広告メールを送ってやれ」と判断されてしまうのです。 スパムメールの中には「この配信を止めたい場合はxxx@xxxまでメールを送ってください」と一見もっともらしいことを書いているものもありますがますがそれは罠。それに返事をするとますますスパムメールが増加してしまいます。 スパムメールにはテキスト形式だけではなくHTML形式のものも多くあります。HTML形式のメールは通常のホームページを見るように様々な画像や効果を出せるのですが、この仕組みをスパムメールは悪用します。 HTML形式のスパムメールを開いた瞬間・WEBビーコン・スパムビーコンと呼ばれる仕組みがそのスパムメールを開いたことをスパムメール業者に送信してしまうのです。 するとスパムメール業者は「このアドレスに送ったメールは人に読まれている」と判断してますますスパムメールを送りつけてきます。 つまりHTML形式のスパムメールを開いただけでスパムメールに返事をするのと同じことになってしまうのです。 HTML形式のスパムメールは開かない、スパムかどうかはテキスト形式で読んで判断するようにしましょう。 様々なネットサービスへの登録や掲示板への書き込み・ホームページを運営する際、メールアドレスの記入や公開は避けることが難しいですよね。 そういった人目に付きやすい場所にプロバイダ支給のメールアドレスを使ってしまうとあっという間にスパムメールでいっぱいになってしまいます。 フリーメールならスパムメール業者にアドレスが知られてたくさんのスパムメールが送られても、そのフリーメールアドレスを破棄してしまえば済みます。 メールアドレスをホームページで公開しているとスパムが送りつけられやすいことは前述しましたが、スパム業者の多くはそれらのメールアドレスを収集するためにメールアドレス収集プログラムを使っています。収集プログラムでホームページを解析しメールアドレスと思われるものがあったらプログラムに拾わせるわけです。 そうしたメールアドレス収集プログラムへの対策の一つとしてメールフォームを使う方法があります。メールフォームとはHTMLのフォーム画面に入力された内容をEメールに変換して自分のメールアドレスに送ってくれるサービスなのですが、これを使えばページ上に自分のメールアドレスを表記する必要がありません。 とはいえメールフォームはある程度使える場面が限られていますし、どうしてもメールアドレスをページ上に記述しなければいけない場合もあります。そこでもう一つの対策としてページに記載するメールアドレスを自動収集プログラムにわからない記述に変えてしまう方法があります。 HTMLエンティティ生成は自分のメールアドレスを10進法・16進法のエンティティ表記というものに変換し、メールアドレス収集プログラムに拾われにくくします。 変換方法はメールアドレスを打ち込んで変換ボタンを押すだけと簡単なので、ホームページでアドレスを公開している方はぜひ試してみてくださいね。 スパムメール対策をいくつか解説してきましたがそれでも完全には防げないのがスパムメール。メール受信をすると大量に表示されるスパムメールを見てガクッとする方も多いと思います。それらのスパムメールを１つ１つ「これはスパム、これは必要なメール」と分けていくのは大変な労力です。 しかしそのスパムメールの判別・分別を自動で行ってくれるスパムフィルターというツールが存在します。スパムフィルターはスパムメールに良く見られる文章などを分析し、自動でスパムメールの判別を行ってくれます。 POPFileはPOP形式という、自分のアカウントに貯まったメールをダウンロードするタイプのメールソフトに使えます。MSNホットメールなどのサイトにログインしブラウザで閲覧するWEB形式には使えませんのでご注意ください。 POPFileは送られてきたメールの内容を分析し、スパムメールとそうでないメールとを選別してマークを付けてくれるので、そのマークを基準にメールソフト側で分別ができます。 なお初めからスパムを完全に見分けられるわけではなく、人間自身が「このメールはスパムだよ。これは違うよ」と教えてあげると、POPFileはそれを学習してどんどん賢くなりスパムメールを見極める精度が高まっていきます。 |
[ 1461] スパムメール(spam、迷惑メール) 基本用語解説
[引用サイト] http://www2g.biglobe.ne.jp/~stakasa/spam/yongyu.html
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上のような「『迷惑な』メール」のうち、ウイルスメールは完全に不法とすべきもの、チェーンメールなどは純粋にマナーに属するものと言える。その結果、上のような他の「『迷惑な』メール」を除外して、「広告・宣伝」の性質が強い無差別大量発信メールに限定して「spamメール」と呼ぶことが多くなってきた。 それに伴い、インターネットの非営利組織JPNICやインターネットで重要な位置を占めるYahoo!のサイトでも、スパムメールに対してはっきりした見解が述べられるようになった。 これらのスパムの解説を読む限り、もはやインターネット電子メールに於いて「一方的に配信される無差別発信メール」は大きく問題とされ、それらの中身も送信者も信用すべきないことが説かれている。 であるが、結果として「無作為向け多数同報配信」、さらに曖昧な言葉を使うと「不特定多数に配信するメール」が大部分を占めている。初心者の人にはそちらの言葉を使った方が説明上、理解してもらいやすい。 一方で、上のような類の「迷惑なメール」をジャンクメールとも呼ぶこともあり、これを日本語訳すれば「ゴミメール」であるが、日本語では「ゴミメール」は半ば謙讓語・自嘲語として用いられ、実にややこしい。言葉の意味から考えれば、「ジャンクメール」は「ゴミ箱して行きにして良い、一般に無価値と判断されるメール」であるから、上で述べたような「迷惑なメール」の総称とすれば良いのではないか、と思っている。 という言い方も出てきているが前者は「無用不要メール」後者であれば「迷惑商業広告メール」と言ったところか。英略語が増えるのだけは勘弁して貰いたい。 余談だが、カタカナ語をあまり好まない私だけれども、「スパムメール（spam）」の用語に関してはその語源の一説から、いかにも広告（って元々は「広告」とは無縁なエピソードなのだが．．．）が関係し、しかも「不快、不要」というのがイメージされて気に入っている。当サイトのアンケートを見ても既に馴染んでしまった方々が多いようである。 しかしspam問題を知らない多くの日本人の間では「スパム」の語は通じないことに注意する必要がある。かといって「迷惑メール」だけでは曖昧すぎるので「迷惑広告メール」とでも言うべきだろう。 「不要通知」などを出すと逆に嫌がらせ的に多く送って来る輩や、組織的に組んで受信者やプロバイダーを困らせながら跳梁跋扈する輩は「超悪質スパマー」「極悪スパマー」などと私は呼んでいる。 スパムに関する法整備が進めば、否応なしに極悪スパマーは裁判にかけられる機会が増えて行くであろう。 インターネット当初から、「一方的広告・宣伝メール」は「スパムメール」と呼ばれ嫌悪されてきた。そのスパムメールという語彙が日本では十分に浸透しないうちに、2001年に携帯電話における実質「スパムメール」が急速に社会問題化、マスコミはこれを「迷惑メール」と名付けて報道した。 携帯電話の「迷惑メール」は間違いなく「スパムメール」であり、問題性は基本的にほとんど変わりがない。識者の間では「（携帯の）迷惑メール」問題も「スパムメール」問題の一部ととらえており、それが正しい。 上のような状況の結果、言葉に関しても逆流現象が起こり、パソコンのスパムメールに関しても「迷惑メール」という言葉が使われるようになりはじめたが（2002年１月頃）、2004年４月現在に至ってほぼそれが定着した。すなわち2004年４月現在「迷惑メール」というと「一方的広告・宣伝メール」「スパムメール」を指すことがほとんどである（素人が知識のないまま使う場合を除く）。 だがこれは分かりやすい面もある一方で、他の「迷惑『な』メール」（チェーンメール、ウイルスメール、ストーカーメールなど）との区別をつきにくくしてしまった。 私・高崎としては「迷惑メール」の語よりも「スパムメール」あるいは「一方的広告メール」「迷惑広告メール」などの言葉を使うのが望ましいと考える。 私が「迷惑メール（spam）撲滅私的調査会」を立ち上げたのは2001年３月であり、携帯迷惑メールの社会問題化の数ヶ月前である。私個人の事情から、本頁は携帯特有の観点で作られておらず、問題提起に関してはスパム全体、個別対応に関してはパソコンスパム対象である。 携帯電話の電子メールには携帯電話自体に仕様不完全な不備（＝メールヘッダの欠如）があり、送信側への個人的な対応には限界があったのが現実であった。だがそれも変化しつつある。 まず書いておくと当サイトでは扱う対象としていない。詳しくは関連サイトのチェーンメールの項から他の優良解説サイトへ行って頂きたい。 チェーンメールとは「このメールを○人に転送しなさい」「出来るだけ多くの人に転送して下さい」などの言葉を含み、多数へ転送することを脅迫・依頼・嘆願するようなメールである。必ずしも害悪な雰囲気のメールに限らず、輸血の依頼・人捜しなど、多数へ回す（転送する）ことを依頼すような人道的なメールも含まれる。 電子メール以前にも「幸福の手紙」「不幸の手紙」と呼ばれる全く同種のメールが郵送手紙として時々流行ることがあったが、電子メールの普及でメールを書くのが日常になった結果、極めてこの種の被害が多発するようになった。 ただしその被害はこの類の「デタラメ」および「危険性」を知らない若年層で流行ることが圧倒的に多いようで、社会的常識・知識が増える集団では比較的発生しにくい。 対応は「無視と啓発」、すなわち絶対転送しないこと、回してきたものが知り合いならば客観的な資料を紹介して軽挙妄動を諫めることである。その際に、あまり馬鹿にした書き方をするとトラブルになることもあるので注意。 さて、英語でスパムメールという言葉の中には以前、チェーンメールを含むことが少なからずあった。また、2003年４月現在でもチェーンメールをスパムに含む解説をしている場合が時々あるようだ。チェーンメールでないスパムというのは一方的広告メールであるが、両者の共通点は「繰り返し届くことがある」「電子メールは送信費用が安いので気軽に送ってしまう」という程度で、その配信理由、背景、個人的対処法、社会的解決の手段のどれもがほとんど異なるものである。 はっきり言えばチェーンメールの解決法はただ一つ、「デタラメがほとんどなので転送してはいけない」という啓発を広めるしかない、広めるだけだと言うことが出来るのに対し、一方的広告・宣伝メールはそれでは片づかない。 よって当サイトでは「スパムメール」の内容にチェーンメールを含むのは議論をする際にふさわしくなく、また、チェーンメールにはしっかりとその一般名称を既に持っているので「スパムメール」には「一方的広告・宣伝メール」の意味だけを表すべきだと考えている。世の中での大勢もそういう流れにあるようだ。 ・転送を促すことなく、「こんな面白い情報が友人のメールから回ってきました」などの形で自然に広がるような場合 に関しては真っ当なコミュニケーション手段の一つとして容認する雰囲気もあるようだ。ただ、上のようなメールを回す場合には常に「チェーンメール化」しないような配慮が必要である。 ISP（インターネットサービスプロバイダー）・・・インターネット接続仲介業者。通常「プロバイダー」と呼ばれ、一般的なエンドユーザが企業や大学を通さず、インターネットに接続する為の役割を果たす。もっともシンプルな接続形態は、電話と同レベルのアナログ回線を利用してパソコンをプロバイダーのアクセスポイントと呼ばれるサーバに接続し、そこを通じてインターネットに繋げる方法である。 プロバイダーは接続業だけでなく、ホームページ領域提供サービスやメールアドレスサービス（メールアカウント提供サービス）なども兼ねることが一般的になっている。 ホスティング業者・・・ネット上に繋がれたサーバもしくはホームページスペースなどを貸し与える業者。ネット接続手段を既に持つユーザに対し、接続すること以上のサービスを提供する業者であり、サービス内容や規模には様々なものがある。一般にISPほどの設備投資、設備維持費を必要としないために、零細な業者もとても多いようである。 無料ホームページ、メールアドレスサービス・・・広告収入を中心に一般ユーザには無料でホームページやメールアドレス（メールアカウント）を貸与する業者。代表的なものとしてはマイクロソフトが母体のHotmail、WWWインデックスサービスとして有名なYahoo!が提供しているものなどがある。 いずれの場合もspam発信者に利用（悪用）されることがある。メール発信での利用がもっとも基本的な利用のされ方だが、その場合でも必ずしもメールアカウント提供サービスのみが利用されるとは限らない。CGIなどのプログラムを設置できるホームページスペースサービスの場合に、そのスペースにメール発信プログラムを置き、そのプログラムでspam行為が行われることもあるのだ。あるいはISPからは接続サービスだけ受け、サーバは自分のところで用意し（いわゆる「自前サーバ」）、spam発信や宣伝サイトの設置は全て自分のサーバで行う場合もある。 ホームページスペースはspam宣伝サイトを置く場所として利用されるのは言うまでもないが、特にspammerが利用しがちなのが転送メールアドレスや転送URLシステムである。これらのサービスは無論、真っ当なユーザに使われれば大変便利で皆の役に立つものである。だがサービス提供者が少しでも油断するとspam発信者のような悪意ある者によって徹底的に利用されてしまう。 各種サービスがspam発信者に利用された際、そのことに対してどのようなアクションを取るかは様々であるが「spam行為者への厳しい対処」と「悪用されにくいような形に変えたサービス提供」が基本になっていると言えよう。 ネット業者の一形態で「インターネット接続業者」、いわゆる「プロバイダ」と言われる。個人や団体がインターネットに接続するために仲介役を果たす営利のサービス業者。方法としてはプロバイダが各地に設置しているアクセスポイント（AC）と呼ばれる場所にユーザがパソコンで電話をかけ、インターネットに接続する。 スパム関係ではスパムの処置依頼（苦情）をISPに出すことが多い。なぜなら学校や会社などからスパムが送り出されることは希であり、スパマーは普通どこかのISPと契約していて、それを使ってスパムを送信するからである。 しかしながらインターネットには様々なサービス業者があり、ISPはその中の一部、すなわち「接続業者」に過ぎない。たとえばインターネットに関係するサービス業ではホスティングサービスや無料メールアドレスサービスなど、様々なものがあり、接続業をしていなければ通常プロバイダと呼ぶことはない。 プロバイダ以外のネット業者に関してもスパムに利用されることが多いので、私は通常、「ネット業者」というまとめ方をしている。 ネット業者の一形態。ホームページスペースやドメインの貸し出しサービス、あるいはホームページ作成、維持、管理運用など、さまざまなサービス提供を行う。 ISP（プロバイダ）は接続業を行うためにアクセスポイントを設置する必要があるので、ある程度の資本をするのに対し、ホスティングサービスは接続に関してはむしろISPのものを利用し、その上でインターネット上に自社のサービスを展開する。その際、必要な資本は主にパソコン．．．というかサーバ関係だけであり、設置場所も一カ所で済むことから、かなり個人的な形すら業務を展開することが出来る。 その為、ホスティングサービス業者はかなり乱立気味でサービスの質も様々である。ホームページスペースの提供などはISP（プロバイダ）も行うことが多く、ISPはある程度しっかりした所が多いので、信頼性・安定性は高いことが多いが、値段もかなり高い。その結果、個人ユーザで大きめのホームページスペースを持とうとするとホスティングサービスのお世話になることが多い。中小企業がサイト運営をする場合にもホスティング業者に依頼することが多いだろう。 ホスティングサービスではメールに関するサービスも行う場合があるので、スパム送信に関する苦情先になることもある。だがそれよりもスパマーが宣伝サイトを作るのに利用されることが多い。 ホスティング業界におけるサービスの内容、質は様々だが、同時にspamに対する意識も様々である。スパムの宣伝サイトというのは従来、必ずしも処罰されるべき対象となっていなかったため、たとえ大手ISPでさえ反応はよくないのだが、ホスティング業者の場合、逆にインターネットにおけるspamの問題性と自社への悪影響を強く認識し、厳しい態度を取ってくれるところもままあるのだ。 その一方でspamに対して甘いホスティングもないことはない。だがISP（プロバイダ）の中にすら2001年においてすら自らスパム行為を行っていたところがあるくらいなので、ホスティング業者だからどうのとは言えない。 ISP（プロバイダ）やホスティング業者などが使っている性能の良いコンピュータ。ホームページの設置、メールの送受信など、インターネットにおいて重要な役割を果たす。24時間体制で受け附けなければならないので、普通は常時電源が入ったまま。 あなたが自分に届いているメールを見る場合、プロバイダー等に接続すると思うが、サーバと呼ばれるコンピュータは、あなたが自分自身の自宅のコンピュータにメールデータを引き取ってくれるまで、保管してくれる役割も果たしている。すなわちあなたのコンピュータにメールが来る前に、メールが保管されている「メールボックス」のある所。 メールを送り出したり、中継したりしたサーバを、取りあえず「送信サーバ」と呼んでいるが、正確ではないようだ。なおメールを受け取って蓄えているプロバイダーのコンピュータを「受信サーバ」というのは問題ないようだ。 サーバを管理する人。各国のNICに届けられている。届出の際に名目上、管理するする運用責任者もあれば、実際に各種の技術を担う技術連絡担当者がいる。前者は得てして必ずしもコンピュータに詳しいとは限らないし、それが仕事とも限らないみたいなので、spam処置依頼はなるべく後者の人に送る。 スパムへの対処では苦情先が良く分からない場合、spam送信サーバのこの方達に苦情を送る。少なくともNICに登録されているので送信サーバの管理者が分からないことは、ほぼ無いからだ。 最悪なサーバ管理者なのは言うまでもなくサーバを持っている人がスパマー自身の場合だ。次に困るのがspam問題に知識のない人だが、これに関してはほとんどいなくなりつつある。 スパム発信など、ネットワークの悪用に関する情報を受け付ける為に、ネットワーク管理者が設けている苦情受付窓口（大概はメールアドレス）。設定するようにRFCで推奨されていると聞く。 spamを受信したユーザが、スパム発信者が発信に利用（悪用）したネット業者や、spamで宣伝されたサイトに関係するネット業者に対し、スパム発信行為もしくはスパム発信者に何らかの処罰をするよう、依頼・要求すること。さらにはスパムメール問題を扱う公的機関に対して情報提供を行うことも含む。 一番理想的なのは「報告」で済むことである。すなわち「報告」しただけで、そのspamとスパム発信者への処分に東奔西走してくれるネット業者にはまさしく「報告」だけで良いからだ。 だがネット業者の中には「はい、そうですか、その問題は当社とは無関係です。当社の顧客とあなた様の問題です。御報告有り難うございました」などと言う、本当に「報告」で終わらせようとするネット業者が、昔はしばしば、現在でも希に存在し、そういう場合にははっきりと「処置依頼」だと分かる文面を送らねばならない。 そして何回も処置依頼をしても同じネット業者からのスパム発信が繰り返されたり、根本的な解決を試みるような姿勢が見えないと、当然のことながらspam受信被害者の口調は「苦情」になっていく。 ただしどんなに強い口調になっても、あまりにヒステリックになったり、罵詈雑言を浴びせたり、ネット業者とスパム発信者が同罪であるような書き方は慎んだ方が良い。担当者も人間であり、感情的な苦情メールは決してネット業者に前向きに取り組む気力を起こさせず、むしろ処置依頼者達への反感を強めるだけだからだ。 メールヘッダ解析ツール制作者の一人Ｔが勝手に呼ぶようになったもので「分かりにくい」と不評もある。処置依頼窓口を探す蔡に、いろいろなメールアドレスが出てくるが、適切さに応じて呼んだ言葉である。厳密に解説すると以下のようになる。 ネット業者自身が、そのメールアドレスを自社の苦情窓口として認識し、公開しているもの（abuse＠云々などが多い）。世界レベルではメールの苦情といえばスパムが代表的なので、このような窓口を用意しているネット業者はスパムへの問題意識を比較的持っていると考えて良く、一応前向きな対処が期待できる。 本来、このメールアドレスはスパムには限らない、そのIPアドレスに関する各種問題が発生したときの連絡窓口であり、原則としてIP登録の際には必ず届け出なければならないものである。 IP登録を行っている全てのネット業者がスパムへの意識が高いとは限らず、このメールアドレスへ送ってもきちんと対処してくれるかは分からないという点で（私は）中策と呼んでいる。 しかし、本来、ネットワーク管理者はスパムに関して対応する責任を持つので、スパム苦情をこの人に出すのは間違いでは全くない。仮に、別な正式な窓口（上策に相当するもの）があったとしても、中策のメールアドレスは同じ会社の人であるから転送してくれるはずである。 通常は必ず上策、中策が見つかる。希にそれらがない場合に、Whois結果などからみつけたアドレスに送るしかない。場合によっては一応、関係者の苦情先であることもあれば、次の「論外のメールアドレス」である危険性もあるので注意すべきである。 明らかに送っても仕方のない連絡先。NICのアドレスや、明らかに詐称されたヘッダの情報に基づいて送る苦情先。先方にとってまさしく「迷惑なメール」になってしまうので避けるべきものである。 インターネットではこれがなくしてやり取りが出来ない。spam被害者の犯人追及もここから始まる。一方で携帯メールの規格では受け取ったメールのこの情報が削除されており、受信者は見ることが出来ない。 なお、発祥の経緯から米国には国名ドメインがつかず、その結果、「ｃｏｍ」「ｎｅｔ」などは、米国が管轄しているが、必ずしも米国で利用されているとは全く限らない。覚えやすい短いドメイン名の方が好まれることから世界中で多用されている。 spam対策に関して言うと、ドメイン名は必ずしもＩＰアドレスと一対一対応しているわけではない。全てのIPアドレスが必ずしもドメイン名を持っているとは限らないみたいだし、一つのIPアドレスが複数のドメイン名を割り当てている場合もあるようだ。 spam送信者追求の場合には、IPアドレスをドメイン名に変換して、それがメジャーなところ（プロバイダーとか大手ネットサービス会社とか）ならば、そこの管理者に処置依頼メールを送る。出来なければIPアドレスから直接調べる。詳しい手順は本文参照。 通常、メールを見ると本文と送信者・宛先・件名・日時のみが表示される。けれども実は別なところを見ると、そのメールが送られてきた経路などが記録されている部分があり、前述の送信者・宛先などはそれに基づいて表示される。 spam送信の場合、送信者アドレスは信用できないので、その追求にはメールヘッダを利用することになる。いわば受信者が犯人を追及するかなり唯一の手がかり。携帯電話のメールでは受信者が見れるような仕様になっていないと聞く。 spamの苦情は基本的にサーバ管理者に処置依頼をすることが基本だが、受け取ったspamがどこのサーバが関係しているか、要は苦情先を調べる必要があるため、これらに関するデータベースを持つＮＩＣに間接的・直接的にお世話になる必要がある。 私の頁で紹介している検索頁では、このＮＩＣのデータベースを総合的に調べるホームページを用いている。本来、３地域別統合機関のデータベースを調べるのが確実、もっといえば各国別のＮＩＣを調べるのがもっとも確実だが、数字の羅列のＩＰアドレスからいきなりそれをするのは困難なので、統合的なサービス頁が作られて、それを利用するのが便利。 しかし言い換えれば、上の３大データベースが簡単に潰れる可能性は少ないが、それらを利用しているサービス統合頁は必ずしも永久不滅の保証はない。もっとも変転の激しいネット世界で、そんなことを言うのは所詮無理な話か。 その一番の起源はモールス信号で短い名前を名乗る為に使われたことらしい。その後、米国のアマチュア無線文化で広がり、やがてパソコン通信で広まった。アマチュア無線は眠気覚ましの為にトラックの運転手達に重宝され、そんな中で「ハンドル」という呼び名が定着したらしいが、浅学にしてよく分からない。 パソコン通信は比較的インターネットに近いものであるが、しかしその歴史的経緯はかなり違う。学術研究でのネットワーク利用を広がりの起源とするインターネットではハンドルは使われず、「名前＠大学名」「名前＠会社名」などを名乗るのがごく一般的だった（今使うと学歴をひけらかすようで嫌味にとられそうだ）。 しかし他の参加者を吸収するにつれ、仮名性の魅力もあり、インターネットでも仮名（かめい）を使うことが一般的になった。しかし一方で「ハンドル」という名前は必ずしも定着していない。そもそもハンドルという、あくまでも名前の代用品であったのが、インターネット利用では匿名性が強調され、ハンドルともニックネームとも言えない、その場しのぎの自称が大流行になっているように見えないこともない。 NICの検索ページを用いると出てくるnic-hdlはまさしくニックネーム、ハンドルネームのことらしい。推測であるが、サーバのIPアドレス割り当てにおいてサーバの責任者、管理者を決めることは必要だが、それらは比較的頻繁に変更される可能性がある。それならば、とりあえずそのサーバの担当者のハンドルネームを固定しておき、 一般にspamの特徴は（同一グループでも）送信者がバラバラであることを装うことに大きな特徴があるのであり、実際送信者が同じ方が珍しいのであって、spamの場合には実質フィルター処理の解決は出来ない。 あたかもそれが出来るかのように書いた、馬鹿馬鹿しいプロバイダー・サービス会社宣伝頁、場合によってはマスコミ記事があるのは情けなく、大きな誤解である。 フィルターで処置できるのは特定のメルアドから送られてくる「嫌がらせメール（ストーカーメール）」の場合であり、それでさえ取っ替え引っ替え無料メルアドを手に入れて送って来たならば効果がないのは明かである。ましてや、spamなら言わずもがな、である。 メール広告手法の一つで、受信者が事前に承諾をした上で送られる広告手法。そのようにして送られるメールをオプトインメールと呼ぶ。最も適切なメール宣伝手法とされ、スパム反対論者が最終的に望む方式である。 たとえば無料サービスを受ける対価として、受信することを承諾した広告メール、ユーザ登録などで登録した会社の宣伝が届くことを了解したことによって届くようになる広告メールなどが代表例である。オプトインを原則にした場合、広告・宣伝メールは受信者側からアクションをかけて、受け取ることを了解した場合にのみ初めて送られるようになる。 また一般的な話として、オプトインメールでは受信者側のプライバシーを重んじ、メールアドレスが他へ漏洩することを避けるよう努力するとともに、受信者から送信停止の依頼があった場合には素直に停止する。もしくは極めて簡易な停止手続きを設けていることが多い（ただし無料サービスの対価として受け取らねばならぬ場合は「停止依頼＝サービスも停止」である）。 電子メール以前の従来の宣伝手法は、ある種の抑制があるとは言え、宣伝する側の都合で一方的に押しつけられるものであったが、これは「インタラプション・マーケティング」つまり「土足マーケティング」と呼ばれたらしい（参考：メールマーケ教書）。すなわち電子メール以外の広告では、「事前に承諾を得る」というシステムはほとんど無かったと言って良い。 オプトインを原則とした場合、一連の広告・宣伝メールの受け取るきっかけは、それ自身のメールということはあり得ず、ウェブや他の種類のメール情報からその配信システムを知って、手続きをするということになる。これは電子メールというツールでは「土足マーケティング」が出来ないことを意味しているのだが、従来の「土足マーケティング」が当たり前だと思っていると「オプトイン原則」がなかなか理解できない。 この結果、一方的に送りつけられる広告・宣伝メールが「迷惑メール」と名付けられた今ですら、悪意のない迷惑メール送信者が未だにしばしば現れる。 「オプトアウト」の英単語の意味には「脱退する」「身を引く」（研究社英和中辞典）がある。電子メールにおいては「今後の受信拒否手続」というような意味で使われる（参考：エルゴ・ブレインズ）。 すなわち「オプトアウトをすれば届かない」というのは「断ればその後は二度と送られない」という意味であり、「オプトアウト主義の法律」と言えば「事前に了解を取っていないことを問題視するのではなく、断っても何度も送りつけてくるメール送信者を処罰しようとする法律」という意味になる。 そのような使い方は良いのだが、これが「オプトアウトメール」などと言うと、複雑・微妙になっていく。すなわち「オプトインメール」と違って「拒否しなかった場合に送信する宣伝メール」「事前の承諾なしに送られるメール」などと言われるのだが、結局一回目には一方的に送られるのであるから、その時点で「オプトイン原則」が破られてしまう。 「オプトイン」「オプトアウト」「スパム」と並列で語られる場合、「スパム」を「受信者の意志に関係なく『一方的に繰り返し』送ってくる広告・宣伝メール」とするならば「オプトアウト・メール」は「拒否した場合には停止される広告・宣伝メール」ということになる。だがたとえ「一回でも一方的に送ってくる広告・宣伝メール」を「スパム」と呼ぶならば「オプトアウトメール」というのは、限りなく「スパムメール」に近いことになる。 以上を考えると「オプトアウト」という言葉は、最初に述べたように、単に「配信を停止するための手続き」程度の意味であって、広告メールの形式・手法を表す言葉としてはあまり使うべきでないことが分かるであろう。 実際、日本のスパム請負業者の中には「自社のメールはオプトアウトであってスパムではない」と吹聴する業者が存在している。これはスパムを狭い意味、「断りに関係なく繰り返し送ってくるもの」という意味で使っているわけである。このように「オプトアウト」の擁護は場合場合によって発言者の都合の良いように使われる危険性を認識しておく必要がある。 2001年、日本では携帯電話の電子メール機能を利用したスパムメール問題が深刻化、社会問題化した。それをきっかけにその年度の後半に迷惑メールに対する規制の法整備の議論が活発化し、2002年４月に上記２法として結実した。2002年７月より施行。スパム規制２法関係リンク集参照のこと。 スパムメール規制２法で、関係官庁から情報収集の役割等を与えられた特殊法人。違法なスパムに関する情報を収集し、それらに基づき、関係官庁が対処を行うとされている。 |
[ 1462] スパムメールに返事を出したら――体験レポート | WIRED VISION
[引用サイト] http://wiredvision.jp/archives/200302/2003022104.html
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多くの電子メール受信箱をジャンクメールで汚すスパム業者は星の数ほどいるが、彼らにみすみす儲けさせてやるほど愚かな人間はそういない。 ならばスパム業者たちはどこから利益を得ているのだろう？ 彼らから何かを買ったと認めるそぶりすら見せる人はいないというのに。それともスパム業者の多くは貧困にあえいでいて、ゆっくり飢え死にするのを待つばかりの有様なのだろうか？ おおかたのスパム業者は、人が自分たちの商品を買ってくれるかどうかには全く興味がないらしい。代わりに、すさまじい共食い的、ネズミ講的やり方で他のスパム業者から利益を奪っている。 つまり、ほとんどのスパム業者は、別のスパム業者に人々の電子メールアドレスを売って利益を得ているのだ。買った業者は、さらに別の業者にアドレスを売る。自分の尾を食べる蛇のように、そうやって利益が輪の中をぐるぐると回っているのだ。 そこでワイアード・ニュースでは、最近届いたジャンクメールの中からランダムに選んだ75通に対して詳しい資料を請求する返信メールを送り、スパム業者の輪の実態を探ってみることにした。実験には、6つの無料電子メールサービスで取得した10余りのアカウントを使った。 まずわかったのは、スパムメールに返信すると、必ずスパムメールが増えるということだ。事実、テストしたスパム業者の56％が、要求した製品やサービスの情報について何の返答もよこさず、こちらが返信に使ったメールアドレスを他のスパム業者の手に渡して(おそらくは売って)いた。そしてアドレスを入手した先の業者も、やはり約半数が製品情報の要求には応えず、さらに別のスパム業者にアドレスを横流ししただけだ。 しかし、これら「まとも」な業者の大半が、そもそもメールの受信者が自社の宣伝メールを要求していなかったことを知らなかった。おそらくメールアドレスを売った側が、このアドレスの持ち主は君たちの商品について知りたがっていると吹き込んだのだ。中にはスパムがどのような行為かということ、あるいはスパムがとても「まとも」とは言えないビジネス手段であることをわかっていない業者もいた。 メールで「国際電話100時間無料」を謳っていた業者の場合、問題のテレフォンカードは87ドルの会員料を払って「電話クラブの特典」を有効にしなければ使えなかった。 「自宅で稼ごう」とさまざまな方法を紹介してきたメールに返信したところ、数ページにわたる『マイクロソフト・ワード』文書が3種類送られてきた。1つは古臭いドットマトリクス・プリンターで印刷したと思われる文書で、「見込みあるセールス先」のメールアドレスとともに、キッチン起業家(つまりはスパム業者)としてのキャリアを始めるのに必要なソフトウェア製品の価格表が記載されていた。 10ドル支払うと、「興味をそそる」商品を売り込むことで「有望顧客」のメールアドレスや住所を集め、それを低金利の不動産ローン仲買業者や自動車販売業者に売りさばく方法を教えてきた業者もいる。 12ドル出せば、インターネットで大儲けを夢見る人々に『イーベイ』のオークションで商品を売る方法を伝授する11ページの文書が手に入る。内容の大半は、当のイーベイ・サイトのヘルプファイルから引用しただけものだ。 「有望顧客リスト1万件！！」と謳ういくつかのスパムメールは、「あなたの売り込み先データベースを強化」することを約束しているが、いずれも現在持っている顧客データベースを提供しなければプログラムには参加できない。それと引き換えに、さらに月額35?50ドルの料金を支払えば、他の参加者のデータベースのコピーが手に入る仕組みだ。 10ドルで「あらゆる人のあらゆることがわかる」という魅惑的なメールに返信したところ、複数の住所と、一般に公開されているデータベースのURLがいくつか、それにインターネットの検索方法を印刷した薄汚い紙が1枚送られてきた。 スパムで宣伝されていたものの中には、1瓶30ドルの『サイアグラ』(Siagra)というのもあった。中にぎっしり詰まっているのは植物を原料とする興奮剤で、服用すればペニスだけでなく全身を何日も興奮状態に保つという触れ込みだ。また、実際使うのは恐ろしいが、電気掃除機の吸い込み口に取り付け、体のプライベートな部分に吸い付かせる18ドルの器具もあった。匂いも見た目も食用油脂としか思えない12ドルのクリーム(写真)の容器には、「丈夫な髪の毛がふさふさ」生えてくるといかにも重々しく書いてあった。 スパムに返信したメールのうち11％は、インターネット・サービス・プロバイダー(ISP)に苦情が寄せられたため、業者のアカウントが閉鎖されたというメッセージとともに戻ってきた。 スパムで宣伝されていたポルノサイトを半分ほど訪問したところで、調査に使っていたコンピューターが不快なポップアップ広告を作り出すスパイウェアで一杯になったのだ。そしてメールの受信箱には、誰の目にも焼きつくような超過激ポルノのスパムメールがあふれた。もっとも、見飽きてしまえばどれも同じようなものだが。 |
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