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整体とは?/ キャッシュワン

[ 1093] 整体 - Wikipedia
[引用サイト]  http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%95%B4%E4%BD%93

整体(せいたい)とは、脊椎・骨盤・肩甲骨・四肢等の体全体の骨格の関節の歪み・ズレ(亜脱臼)の矯正と、骨格筋の調整などを、(手足を使った)手技にて行うことで、症状の改善や治療をおこなう民間療法の一種である。「整体術」「整体法」「整体療法」と呼ばれることもある。
現在の整体の起源は、日本武術に伝わる手技療法に、伝統中国医学の手技療法や、大正時代に日本に伝わったオステオパシーやカイロプラクティックなどの欧米伝来の手技療法と、当時の治療家たちの独自の工夫などを加えたものを集大成したものである。
整体の民間治療法を用いる者は整体師・整体士・整体療法士などの名称で呼ばれる。民間資格が乱立し、マットなどの商品をいわゆるマルチ商法で販売する業者が、講習代金と商品を抱き合わせで売るために、資格を作っているような場合がある。 このため整体師の一部からは、法制化による国家資格化を期待する意見もあるが、各流派の間で組織的な統合の合意がされていない事、あん摩マッサージ指圧師と業務が重複する可能性があること、国家資格化に伴う公的医療保険の適用による厚生労働省の医療費の更なる支出の増加などの理由から、実現性は疑問視される。(次項目参照のこと)
あはき法では、「あん摩マッサージ指圧・はり・きゅう・柔道整復」といった広義の医業類似行為を行うために、それぞれ3年以上の専門教育機関を卒業し国家資格の免許を受けることが義務付けられている。 「あん摩マッサージ指圧・はり・きゅう・柔道整復」以外の狭義の医業類似行為については、「当該医業類似行為の施術が医学的観点から少しでも人体に危害を及ぼすおそれがあれば、人の健康に害を及ぼす恐れがあるものとして禁止処罰の対象となる」とされている(厚生省医務局長通知)。
整体師(士)は、医師法に定める医師ではないので診断を行うことはできない。つまり具体的には医学で使用されている病名を判断してはならない(「胃潰瘍である」とか「腱鞘炎である」等)。また外科的手術、注射、はり、灸、レントゲン撮影、さらには血圧を測ることも医師法により禁止されている。
整体師は、あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師及び柔道整復師ではないので、当該国家資格を持たない限り、あん摩、マッサージ、ハリ、灸、接骨等の用語を使用してはならない。
整体師は国家資格ではなく、民間の資格であるので、人の体に触って行う施術(体重をかけて痛みを伴う場合)を行い、それが著しく好ましくない結果をもたらした場合は、刑法の定める業務上過失傷害罪等に問われる場合がある。また、医療機関への受診が必要であるにもかかわらず、これを遅らせたり、妨げて相手が死傷した場合も処罰の対象となる。
2007年現在、日本国内においては国で認める「医師免許」を有して行なう治療以外を「民間療法」と呼び、その中でも「国家資格」に定められたもの、そうでないものがあります。内容は「その技術を持って職業と為す時は法によって定められた範囲内で行ない、逸脱してはならない」とあり、「民間療法」は医業ではなく「健康法」と捉えるのが日本の法律上での正しい解釈と言えます。
法制化されていない代表格である「整体」が日本国内では法制化されていないのは何故なのか? 「整体」が法制化されるための努力は、業界団体により十数年前から行なわれているようですが、厚生労働省の保険行政の壁の問題、法制下に置くには範囲が広すぎる(体育の分野にまで及びます)、業態が似ていることから,、マッサージ業界の反発など、難点があるためで、現状は、法の下では職業として公認し、当然のことながら「職業選択の自由」として認めています。
現在、整体は社団法人整体協会が昭和三十一年、故野口晴哉によって設立されており、文部科学省(旧文部省)から認可を受けた体育団体となっています。本来、体育が目指す体力発揚とは、実生活の場で溌溂と自らの能力を発揮することに外ならず、整体本来の目的は、治療することではなく、体力発揚の基礎と考えている「体を整える」ということを再認識する必要があります。すなわち、マッサージや指圧のまねごとはあきらかに法律に抵触するものとなります。
整体術(カイロプラクティックなど)の対象とすることが適当でない疾患として、厚生労働省通達(平成03年06月28日 医事第58号)において、腫瘍性、出血性、感染性疾患、リュウマチ、筋萎縮性疾患、心疾患等とされている。さらに、椎間板ヘルニア、後縦靭帯骨化症、変形性脊椎症、脊柱管狭窄症、骨粗しょう症、環軸椎亜脱臼、不安定脊椎、側彎症、二分脊椎症、脊椎すべり症などと明確な診断がなされているものについては、患者自身も危険性を認識しておくことが重要である。また、信頼に値する整体施術所ではおおむね、万一に備え保険に加入しているところがほとんどであるが、上記の通達による症状に関しては、保険適用外とされることを確認しておく必要がある。

 

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